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矯正歯科を途中で変える場合の費用の扱いと転院手続きなどについて

この記事を監修した人

医療法人社団ルーブル理事長

愛知学院大学歯学部卒業後、愛知県を中心に多くのクリニックを持つ医療法人清翔会グループに入職。2019年12月に『渋谷ルーブル歯科・矯正歯科』を開院。2022年12月にはグループ医院である『新宿ルーブル歯科・矯正歯科』を開院。
「気軽に相談できる歯のコンシェルジュ」をモットーとし患者との「コミュニケーション」を重要と考え、1人1人に合わせた「最善の治療」提案している。

公開日：2023/09/11

矯正歯科を途中で変える場合の費用の扱いと転院手続きなどについて

「矯正治療の途中で矯正歯科を変えたいけど費用はどうなるの？」などの疑問を抱いていませんか。
高額な費用がかかるため、やむを得ず変更を検討している方は心配になるでしょう。
結論から述べると、矯正歯科の変更はできますが費用の扱いはケースにより異なります。
返金を受けられないこともあるため注意が必要です。
ここでは、矯正歯科変更に伴う費用の扱いや具体的な手続きの進め方、変更にあたり注意したいポイントなどを解説しています。
転院を検討している方は確認しておきましょう。

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そもそも矯正歯科を治療途中に変えることはできるのか？

冒頭で説明した通り、治療中に矯正歯科を変更することは可能です。
ただし、積極的に勧められる行為ではありません。
矯正治療は、治療計画に基づき2～4年程度かけて行うことが一般的です。
途中で歯科医院を変えると、検査・診断のやり直し、治療計画の立て直しを行うケースが少なくありません。
詳しくは後述しますが、さまざまなデメリットが想定されるため注意が必要です。
例えば、治療期間が当初の予定より長くなる、歯並びに悪影響が及ぶなどが考えられます。
したがって、気軽に行える選択ではありません。治療中の歯科医院変更は、メリット・デメリットを踏まえたうえで慎重に行うことが大切です。

関連記事：矯正歯科で遭遇しやすいトラブルと予防のため相談時に確認したいこと

矯正歯科を治療途中で変えたほうがよいケースとは？

①引っ越し

代表的な例として引越しがあげられます。
通える範囲であれば継続して通うべきですが、通えないほど遠方へ引っ越す場合は治療を滞らせないように転院が必要と考えられます。
引越しの予定が決まった時点で、主治医に相談して転院の手続きを始めましょう。

②ライフスタイルの変化

ライフスタイルの変化で通院できなくなった場合も転院を検討するべきと考えられます。
例えば、進学・就職・転職で診療時間中に通院できなくなったなどが考えられるでしょう。
計画通りに通院できないと、歯並びに悪影響が及ぶ恐れがあります。ライフスタイルを元に戻せない場合は、転院先を探さなければなりません。

③担当スタッフとの相性

歯科医師と相性が悪い場合も転院を検討したいケースといえます。
矯正治療は長期間に及ぶため、信頼関係を築けないとさまざまな不安を抱きやすくなります。
治療を中断する原因になりえるため注意が必要です。
歯科医師との関係で矯正治療に後ろ向きになっている場合も、歯科医院の変更を検討するほうがよいかもしれません。

関連記事：矯正歯科におけるセカンドオピニオンの受け方と活用したいタイミング

矯正歯科を治療途中で変えると費用はどうなるのか

歯科医院の変更にあたり気を付けたいのが治療費の精算です。
具体的な対応は歯科医院で異なりますが、治療の進行状況に合わせて費用を精算するケースが多いでしょう。
日本臨床矯正歯科医会は以下の精算目安を提唱しています。[1]

進行状況	返金額の目安（全額支払いの場合）
全歯の整列	60～70％
犬歯の移動	40～60％
前歯の空隙閉鎖	30～40％
仕上げ	20～30％
保定	0～5％

治療が進行するほど返金額の目安は少なくなります。費用の一部を支払っていない場合、追加料金の支払いを求められることもあります。

ただし、以上は日本臨床矯正歯科医会が定める目安です。
すべての歯科医院がこれに拘束されるわけではありません。
前述の通り、具体的な対応は歯科医院で異なります。進行状況に関わらず返金を受けられないこと、ほとんど受けられないこともあります。
返金は同意書・契約書に基づき行われるためこれらの確認が欠かせません。トラブルを避けるため、変更の申し出を行う前に確認しておきましょう。
これから矯正治療を受ける方で途中変更の可能性がある方は、契約を締結する前に返金対応について確認しておくと安心です。
参考URL:転居等で矯正歯科治療が継続できなくなった場合の治療費の清算について

関連記事：歯列矯正にかかる期間の目安・治療期間と短くするためのポイント

矯正歯科を途中で変える際のステップ

治療に与える影響や費用の精算などに注意は必要ですが、矯正治療中でも歯科医院を変更することはできます。
変更手続きの基本的な流れは以下の通りです。

ステップ①医師に相談する

転院が決まったら、できるだけ早いタイミングで主治医に相談します。
治療費の精算と転院先への情報提供をお願いしなければならないからです。
転院の理由を伝えておくと、手続きをスムーズに進めやすくなります。
切り出しにくいかもしれませんが、相談が遅くなると主治医にかかる負担は大きくなります。
特に、引越しなどで転院の時期が決まっている場合は、相談のタイミングに注意しなければなりません。
もちろん、やむを得ず十分な時間を確保できないこともあるでしょう。
この場合も、患者様の立場を理解してくれる歯科医師であれば丁寧に対応してくれるはずです。

ステップ②資料の作成を依頼する

主治医に紹介状の作成を依頼します。日本臨床矯正歯科医会が公開している資料によると、転院先に提供する情報は次の通りです。[1]

【情報提供の内容】

・治療当初の資料（頭部X線規格写真・顔面写真・口腔内写真・上下歯列の石膏模型）
・治療当初の診断内容・治療費の契約内容
・実際の治療内容
・実際に支払われた治療費
・転医に際して清算された治療費

特別な事情がある場合、他の資料を求められることもあります。主治医と転院先に確認してから資料を用意するようにしましょう。

転院先が決まっていない場合は、現在の主治医に紹介してもらうこともできます。
主治医と関係性が深ければ、引き継ぎを行いやすいため安心です。
特別なこだわりがない場合や現在の歯科医院に満足している場合は紹介してもらうとよいでしょう。
自分で探すときは、転院先の受け入れ状況を確認しなければなりません。
治療途中の患者様を受け入れていないところもあります。現在の状況を説明したうえで転院先を探しましょう。

ステップ③転院先の医院に資料を持っていく

治療当初の資料とその他の情報を記載した紹介状を持参して、転院先で今後の治療について相談します。
事前に状況を説明して予約などをしておくと、転院の手続きをスムーズに進められるでしょう。

関連記事：歯列矯正治療で歯が動く仕組みは？治療の流れについても解説

矯正歯科を変える際の注意点

転院はデメリットを伴うことがあります。矯正歯科を変更する場合は次の点に注意が必要です。

注意点①想定外に費用がかかる場合もある

歯科医院により治療方針は異なります。転院すると治療方法も変更となり追加で費用がかかることがあります。
また、治療費の設定もさまざまです。想定外の費用を請求されるケースは少なくありません。
転院前、転院後に資料を作成するため、両歯科医院で検査料・診断料を請求される恐れがある点にも注意が必要です。
転院により費用負担が大きくなるリスクを理解しておかなければなりません。

注意点②治療期間が延びる可能性がある

転院すると治療期間は長くなる傾向があります。再検査などにより治療計画に遅れが生じるからです。
治療を受けられない期間が長く続く場合は特に注意が必要です。口腔環境の変化により、治療計画の見直しが必要になることも考えられます。
また、治療方針の変更で、治療期間が長くなることもあります。できるだけ早く治療を終結させたい場合は、転院手続きをスムーズに進めることが重要です。

関連記事：矯正の期間について

注意点③歯並びに悪影響がある可能性がある

転院で治療を受けられない期間が長くなると、歯並びに悪影響が及ぶ恐れがあります。
例えば、移動した歯が元の位置に戻る後戻りを起こすことが考えられます。
もう一度、移動させるため、転院先で再治療が必要になります。時間も費用もかかるため、できれば避けたいトラブルです。
転院手続きに時間がかかる場合は、現在の主治医にその旨を伝えておくと適切な処置を講じてくれることがあります。
転院が決まってからも良好な関係を維持して、サポートを受けられるようにしておくとよいでしょう。

矯正歯科を途中で変えるなら、かかっている矯正歯科にしっかりと相談する

冒頭で矯正歯科を途中で変えるパターンを紹介いたしましたが、新しく矯正歯科を探す手間や、転院先が全く合わない可能性などを考えるとできれば途中で変えたくはないですよね。
歯科医師としてもせっかく数ある矯正歯科から選んでいただいたわけなので最初から最後まで責任をもって治療をしたいですし、綺麗になった歯並びに満足いただけた笑顔を見るだけで本当に嬉しい気持ちになります。
例えば物理的に通院が不可能な海外や飛行機での移動が必要な距離では難しいですが、隣の県への引っ越しであれば引き続き通院して欲しいと思います。
月に何回も通院が困難であれば、可能な範囲で通院回数を調整し、通院する手間を減らすことも可能です。
もし担当している歯科医師が合わない場合は率直にお申し付けください。
歯科医師の担当を変えることや、分院へご紹介させていただく事など、信頼回復のために精一杯務めさせていただきます。

矯正治療中の転院は慎重に

この記事では、治療途中の矯正歯科変更などについて解説しました。
変更はできますが、返金をほとんど受けられないケースや費用が余計にかかるケース、歯並びに悪影響が及ぶケースなどがあるため、転院は慎重に行わなければなりません。
事前に主治医に相談する、紹介状の作成を依頼する、転院先を紹介してもらうなど、計画的に手続きを進めることが重要です。
何かしらの理由で矯正歯科を変更したい方は、この記事を参考に手続きを進めてみてはいかがでしょうか。

関連記事：矯正歯科における認定医の概要と在籍している歯科医院が選ぶメリット

渋谷の矯正歯科「ルーブル歯科・矯正歯科」では矯正治療をおこなっている患者様の受け入れをいつでもお待ちしております。
以前の歯医者様でご不安だったことや、「こうして欲しい」ことなど、患者様の気持ちに寄り添いカウンセリングをさせていただきます。

[1]出典：公益社団法人日本臨床矯正歯科医会「矯正歯科患者の矯正歯科医変更に関する規程」

[2]出典：公益社団法人日本臨床矯正歯科医会「転医についてのご相談」

この記事を監修した人

医療法人社団ルーブル理事長

水谷倫康

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